山の中、海のそば、都会の真ん中

どんな所にも持ち運べる快適空間

●お打ち合わせについて

　商品の特性上詳細なお打ち合わせが必要となって参ります。

　オプションの選択、設置場所のインフラ、設置場所の搬入経路、設置場所の地面の状況等々・・・

　お打ち合わせ初期の段階で設置場所住所をお伺い致しますので、ご了承下さい。

●販売価格について

　弊社では素晴らしい商品を、相場よりお安く提供させて頂いております。企業努力によりこちらの価格にて提供させて頂いておりますので、

　無理な値下げ要求等対応出来かねる場合がございます。また、ローン、リース、買取、分割等をご検討されているお客様は事前にご相談下さい。

●オプション/外溝工事について

　商品の特性上、お客様のインフラ環境、ご希望等により、オプションや外溝工事が大きく変化致します。

　既に、設置場所付近に住宅が存在する場合、既存住宅のインフラを利用することも可能です。この場合、専門業者がご確認にお伺い致します。

　また、ご自身でDIYされる場合、電気配線、給排水設備等仕様がございますので、お気軽にご相談ください。

●保証について

　本製品は1年間保証を有しており、保証期間内に商品に不具合が発生した場合、無償にて保証対応させて頂きます。

　なお、オプション品、新造した基礎等は購入及び施工業者での対応となります。

　保証範囲は別途保証書の内容となりますので、納品書類内の「保証書」をご確認ください。

●申請について

お住いの地域や行政の判断により、建築確認申請が必要なエリアが存在します。

建築確認申請について提出が必要なエリアで下記条件に該当する場合は、お客様手配で申請していただく必要があります。

専門家を紹介可能ですので、お気軽にご相談ください。なお、費用が発生する場合は購入者負担となりますのでご注意ください。

　<延床面積が10m²以内の建物の場合>

建築基準法では、「防火地域及び準防火地域外において新築や増築等をしようとする場合で、

その建築する部分の床面積の合計が10m²以内であるときについて摘要しない。」とされ建築確認申請は不要となります。

通常、延床面積10m²以内の増築であれば申請は不要ですが、更地(敷地内に何も建っていない土地)に建築する場合で、

新築にあたる場合は申請が必要となりますのでご注意下さい。

※地面に定着させない移動可能な仮設小屋であれば建築基準法の建築物に該当しません。

地面に定着する場合は、建築確認申請が必要になりますのでご注意ください。また、トレーラーオプションをご利用の際は車両として扱われます。

　<延床面積が10m2を超える建物の場合>

建築地が都市計画区域内で新築の場合は、建築確認申請が必要です。その他の都市計画区域外の地域でも、3階以上 又は500m²以上の木造建築物は申請が必要です。

確認申請不要な場合や工事届けだけでいい場合などがあります。

●防火規制のある地域でのご注意

防火規制のある地域では延焼後退線というものが発生します。道路側は道路中心より、隣地側は隣地境界より1階で3m、2階で5m建物を離す事になります。

離せない場合は基本的に建築ができません。